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FAQ 開示した英文資料の内容に訂正が生じた場合、訂正開示は必要でしょうか。

回答: 訂正内容の影響等を踏まえ、適宜、訂正開示を行ってください。

また、英文開示様式例も提供しておりますので、訂正開示の資料作成に際しては、「決定事実・発生事実等の英文開示様式例」のうち「上記以外の開示様式例（開示資料の訂正等を含む）」の掲載ファイルもご参照ください。

※東証では、2025年４月にプライム市場上場会社を対象とした英文開示の拡充に向けた上場規則の改正を予定しています。当該改正の詳細はこちらをご覧ください。

（2024年10月７日更新）

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